Masassiah Blog

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データ・ドリブン・エコノミー 森川 博之

2020年9月10日更新

『データ・ドリブン・エコノミー ―― デジタルがすべての企業・産業・社会を変革する』(東京大学大学院工学系研究科教授 森川 博之,ダイヤモンド社,2019年4月3日)を読了。

「データ・ドリブン・エコノミー(データ駆動型経済)」とは,リアルな世界から集めたデータが新たな価値を生み出し,あらゆる企業・産業・社会を変革していく一連の経済活動を指す。(p. 2)

 リアルな世界でデータを集めて,価値を生み出す。

しかし私は,過去 20 年間はデジタル革命の「助走期」にすぎず,本当の意味でのデジタル革命はこれから幕を開けるととらえている。まもなく ICT は真価を発揮する「飛翔期」に入り,デジタルが社会の隅々まで浸透していくだろう。(p. 25)

 いわゆるデジタル・トランスフォーメーション(DX)というやつか。

真の意味でデジタル社会が到来するのは,いまから約 20 年後の 2040 年以降になるのではないか(p. 31)

2040 年まであと 20 年。
何から始めていこうか。

データは軽視しないほうがいい,データには真実が隠されている(p. 46)

データは決して軽視しない。

日本にもこうした夢物語を描く人が出てきてほしい。デジタルで実現する社会は,まずは夢のようなことから始まる。それを実現させるためにさまざまな営みを行うなかで,何かが生まれてくるはずだ。(p. 98)

 デジタルで実現できる夢を語ろう。

なぜなら,データから何らかの傾向を見出そうとするときには「絶対何かが出てくるはずだ」という強い思いが必要だからだ。非科学的でむしろアナログ的発想ではあるが,星の数ほどあるデータの中から何らかの傾向をつかむには,見つけるんだという強い思いがないとなかなか難しい。(pp. 128 - 129)

宝探しのようなものか。

人口減少社会において人手不足が顕在化するなか,有能な人材を確保し,定着してもらうには,それなりの賃金が必要になる。従業員一人当たりの生産性を上げなければ,そのための原資も確保できない。(p. 205)

 従業員一人当たりの生産性を上げることは,大きな課題。
付加価値の低い業務を効率化し,空いた時間で付加価値の高い業務をしてもらう。

デジタル変革の対象となる現業部門は,デジタル化を進めなくても回っていく。わざわざデジタル化に協力しろと言っても,なかなか受け入れてもらえない。協働相手に対する共感で知を共有し,価値創出につなげていくことが必要だ。一人ひとりが多種多様な組織や人々を結びつけ,巻き込んでいくような自律分散型組織には突破力がある。(p. 224)

 現業部門をいかに巻き込んでいくかが,デジタル変革のポイントか。

他の関連業界が絡んだエコシステムができれば,より大きなデジタル化となって,新たな価値が生まれやすくなる。(p. 226

いかにして,他の関連業界を巻き込んでいくか。
他の関連業界を巻き込んでいかなければ,業界の改善にしかならない。

しかし,イノベーションの時期は,それではビジネスにつながらない。技術のハードルは越えられても,顧客のハードルが越えられないからだ。

そこで,技術開発主導での社会変革(リニアモデル)から,社会課題主導での社会変革(スパイラルモデル)への再定義が必要となる。技術者はもっと意図的にイノベーションに取り組んでいかなければいけない。(p. 233)

 社会課題を解決するためのイノベーションを考える。

技術的にはまったく同じものなのに,説明の仕方を変えるだけで全然違う。(p. 240)

 技術ではなく,価値をアピールする。

将来は予測できない。だからすべての常識に疑問を持つ。デジタルに無縁ではなくなるこれからの人は,すべてこのような姿勢を持つべきだ。(p. 278)

 すべての常識は覆される可能性を秘めている。

インクルージョンは,さまざまな人が集まって,お互いを包容しているようなイメージだ。つまり,集まった人たちが一体となっている。その手助けをするのがカタリスト(触媒)だ。そうした人たちが集い,常に走りながら考える姿勢を持てば,必ずチャンスが生まれる。

その姿勢こそが,データ・ドリブン・エコノミーを推進する原動力になるはずだ。(p. 286)

 専門性の垣根を超えて,新しい価値を生み出す。

データ・ドリブン・エコノミー  デジタルがすべての企業・産業・社会を変革する