日本社会のしくみ　雇用・教育・福祉の歴史社会学

日本社会のしくみに課題がありそうだ，と思っている。その課題に立ち向かうため，『日本社会のしくみ　雇用・教育・福祉の歴史社会学』（小熊英二，講談社，2019年8月1日）を読んでみた。

(1) 何を学んだかが重要でない学歴重視，(2) 一つの組織での勤続年数の重視，という二つが，「日本社会のしくみ」を構成する原理の重要な要素と考えられる。（p. 4）

私が勤めている会社でも，学歴と勤続年数が重視されている。日本社会の会社にふさわしい。

海老原嗣生によれば，企業は新卒採用者の選抜にあたり，卒業大学のランクを重視している。企業がそれによって評価しているのは，「地頭のよさ」「要領のよさ」「地道に継続して学習する力」といった「ポテンシャル（潜在能力）」だという。この三つの能力があれば，どの部署に配置してもまじめに努力し，早く仕事を覚え，適応することが期待できるからだ。（p. 62）

「地頭のよさ」「要領のよさ」「地道に継続して学習する力」を持つ人は，どの部署に配置されても，うまくやっていることが多い。そう考えると，卒業大学のランクを重視するのは，理に適っている。

どこの社会もそうなのだが，その社会で「あたりまえ」であるような慣行ほど，本や論文を調べてもよくわからないことが多い。その社会の人にとっては当然のことなので，体系的に書いたりはしないからだ。（p. 103）

当たり前のことでも，体系的に文書化しておくと後世のためになるかもしれない。

企業が重視するのは，大学や大学院で何を学んだかよりも，どんな職務に配置しても適応できる潜在能力である。その能力は，偏差値の高い大学の入学試験を突破したことで測られる。他国にもこうした潜在能力を評価する傾向はあるが，日本はその広がりが大きい。（p. 129）

潜在能力があれば，どんな職務でも無難にこなすことができる。

隣の芝生は青く見える。これは経営者も同じだ。

アメリカの経済学者サンフォード・ジャコービィは，こう指摘している。日本の経営者は，アメリカでは簡単に解雇できることをうらやましいと思う。アメリカの経営者は，日本では簡単に人事異動できることをうらやましいと思う。しかし彼らは，相手のうらやむべき点を「可能にさせている交換条件にはとんと無理解」だという。（p. 152）

解雇できること，人事異動できること，社会のしくみがあるから，それらができる。