2020年3月4日更新
『ソーラーバブル崩壊』週刊東洋経済 e ビジネス新書 No. 98 を読了。
FIT のもう一つの生命線は，優先接続・優先給電である。ドイツでは，再エネ電力の受け入れが最優先され，火力や揚水発電，広域運用など，ほかの電源や方法で需給調整するルールになっている。その役割を担うのが独立した送電会社であり，系統運用手法を高度化させ，再エネ電力を前提とした安定供給を守ってきた。その結果，火力の設備利用率が低下し，卸電力取引価格の低下と相まって，既存電力会社が影響を受けている。これを支援すべく，待機電源に補助を与える容量メカニズムの導入が検討されている。（『日本は今こそドイツに学べ！』富士通総研主任研究員 高橋 洋）
再エネ電力を前提とすれば，その歪が生じてしまうのは自明。
ただし，どれくらいのさじ加減で再エネを受け入れればよいのだろうか。
「経産省も電力会社も原発最優先の古い発想に凝り固まっている。このままでは，IT の技術革新で日本が乗り遅れたように，エネルギーの技術革新でも世界の潮流から取り残されてしまう」（環境エネルギー政策研究所 飯田 哲也 所長）
エネルギーの技術革新では，世界の潮流から取り残されないようにしたい。
