2020年8月6日更新
『再生可能エネルギーがわかる』（西脇 文男，日本経済新聞出版社，2012年1月25日発行）を読了。
「再生可能エネルギー」は，風力や太陽などのように，絶えず資源が補充されて枯渇することのないエネルギー（米国再生可能エネルギー研究所の定義）を指す，英語の「Renewable Energy」の訳語です。わが国でよく使われる「自然エネルギー」とほぼ同義です。
これに対して「新エネルギー」という用語は日本独自の概念で，「再生可能エネルギーのうち，その普及のために支援を必要とするもの」と国が定義したものです。（p. 15）
「再生可能エネルギー」と「新エネルギー」の定義を覚えておこう。
これまでは，大規模発電で生産した電力を長距離の送電線を使って一方通行で供給していましたが，再生可能エネルギーが普及すると，電力供給は近距離かつ双方向になります。先にも述べたとおり，わが国の送配電網はすでに情報通信機能を備えています。これから必要になるのは，まず第一に，双方向での情報のやり取りを可能にするために需要家再度のICT（情報通信技術）化です。そのキーデバイスとなるのが「スマートメーター」です。第二に，小規模・分散型の電源を需要家と直接つなぎ，蓄電システムなども備え需給の最適化を図る仕組みで，これは「マイクログリッド」とも呼ばれる仕組みです。（p. 140）
送配電網は一方通行での送電しか想定していなかった。
逆方向からの送電があるとき，潮流さえ計測できれば，逆方向からの送電でも運用できるのか。
発送電分離を考えるうえで重要なポイントは，① 競争環境と電力料金，② 電力の安定供給と品質，③ エネルギー安全保障，の 3 点です。発送電を分離することにより，PPS 事業者の新規参入を促し，競争が活性化し電力料金低下につながることが期待できます。一方において，現在の発送電一体体制で実現できている電力の安定供給と高品質が，分離によって何らかの影響を受けるリスクは否定できません。（p. 162）
電力料金低下は至上命題。
しかし，その中でも電力の安定供給と高品質は損なわれてはならない。
発送電分離は，電力会社にとってメリットがないように思われるが，なぜそこまでして分離しなければならないのか。
